Labtech社製モバイル心電計のアプリのソフトウエアはネットに掲載

クラウドカーディオロジーモバイル心電計

富士の国スマホ式モバイル心電計のアプリはネットに掲載されました

 

https://play.google.com/store/apps/details?id=labtech.cardiospy.android

詳しくは、グッドケア、

     エムイーサイエンス

     メハーゲン

     メディカルトライシステム

までお問い合わせください

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日本から、今年も、Door to Balloon の文献ご発表予定

Labtech は、今年も出展します。日本からもブースでお待ちします

12誘導心電図は、iPad,Android,Windowsでご利用可能にしました

12誘導心電図は、ディジタル、MFER,DICOM,等で管理できます

12誘導心電図は、ワイヤレスBluetooth,WiHi,等Cloud等で実用化

欧州循環器学会(ロンドン8月30日から9月3日)にLabtech社出展

新発売 ワイヤレス動脈硬化及び中心血圧トレンドで測定

文献ご研究ご発表のテーマ多数有

求められる文献 心疾患、循環器、血管、治療前後、

求められる文献 創薬との関係、血管関連疾患との関係、

求められる文献 アルツハイマーとの関係、腎不全との関係、

アルテリオグラフ24 診療報酬適用 従来品との比較検証文献多数有

販売代理店募集 地方販売代理店募集

日本特許申請済 欧州及び米国特許有

詳細は、当該 Arterial Stiffness 24hr 48hr 72hr の項をクリック

iOSアプリ開発
iOS
に限って言えば、実は業務アプリを自ら新たに開発すべきではありません。

相変わらずアプリ開発の相談が減ることはなく増える一方です。弊社はiOSアプリ開発を専門にするベンダーとして7年近く皆さまからの相談を受けていますが、2014年あたりからの問い合わせ数の増え方には目を見張るものがあります。業務アプリの相談も同様です。弊社では外注を一切使わず、100%内製をポリシーにしているため、開発リソースの関係でお断りさせていただくこともあります。

12年ほど前、新しい取り組みに前衛的また積極的である企業や部門、キャリアが、特にiPhoneiPadの業務用導入を競い合っていました。今はそんなアーリーな時期は過ぎて一段落し、マーケティングの世界でいうところのいわゆるキャズム越えをしたタイミングなのかもしれません。いよいよ後追い型のマジョリティなグループにも導入せんとする「第二波」がやってきている感覚があります。「他部署への横展開」とか「グループ会社への拡大」といった言葉も最近よく耳にするキーワードですね。

増える一方の導入事例の多くは、既存のクラウド型サービスをそのまま、あるいは若干のカスタマイズを行って導入しているようですので、iOSエンタープライズ分野でいろいろと啓蒙してきた自分としては安堵している次第なのですが、その一方で導入初期にも関わらず「専用の業務アプリをつくろう」という発想になってしまっているプロジェクトをいまだに見聞きします。

iOSに限って言えば、実は業務アプリを自ら新たに開発すべきではありません。

さまざまな機会でモバイル・エンタープライズをテーマにお話ししていきますが、必ず「業務アプリは安易に開発すべきではなく、最終兵器である」というご説明をしています。なぜなのか。それは、これまでの業務システムを開発するノリで下手につくってしまおうものなら、iPhoneiPadの現場活用が進めば進むほど、後で大変なことになる「罠」が待っているからです。

「罠」にハマってしまい、なんともならず駆け込み寺的に弊社に相談に来られたケースはいくつもあります。
iOS
の進化に追随する覚悟を持てるか

iOSの世界では、古き良き(?)業務システム開発の「常識」が通用しません。Windows XPIEのサポート期間延長にみられたように、企業の都合を最大限配慮してくれるMicrosoftとは違って、iOSは良い意味でも悪い意味でも我を行くAppleOSです。「これはWindows XP用に作られたシステムなのでXPの運用を続けます」といったことがまったく通用しないのです。

容赦なくiOSはアップデートしていき、これを阻止する術(すべ)は基本的にありません。企業都合をよそに、標準ブラウザのSafariiOSと併せてバージョンが上がります。誤解を恐れずに言うと、企業内で使用するiOSバージョンを決めるのは、企業ではなくAppleなのです。

OSのバージョンを固定できませんから、例えばこんなことが起こります。

都内某社。社内の一部の部署でiPhone500台導入することになりました。同時に、あるSIerに提案されるまま独自の業務アプリを開発しました。iOSのバージョンは5。時が経ち次年度、iPhoneは便利だという現場の声を受け、違う部署にも横展開で1000台の導入が決まりました。しかし、いざ追加契約してみるとこの時点でのiOSバージョンは61つ上がっていました。ところがSIerに開発させた業務用アプリはiOS 5を動作環境としていたのです。

さて。企業は追加導入1000台分のiPhoneOSバージョンを1つ前のiOS 5に戻せたのでしょうか…。残念ながら戻せません。悩んでいる矢先に、初期導入時のiPhoneを使っていたスタッフが勝手にiOS 6にバージョンアップしてしまいました。独自開発の業務用アプリはiOS 6では落ちる現象が見つかっており、使いものになりません。現場から阿鼻叫喚の声が聞こえます。代替のiPhoneを調達したところですべてiOS 6です…、さぁどうしましょう。

どこかで聞いたことがある話だな、と思われた関係者の方もおられるでしょう。この例では、業務アプリをiOS 6に対応させ、全iPhoneに再度インストールするしか方法はありません。iOS 5を残すなら、テスト対象OS2つとなり工数も倍になります。こんなことが1年後も2年後も3年後も毎年のように発生するのです。こちらを見ると、iOSのバージョンアップの頻度が尋常でないことがよくわかりますが、これに自らの責任において追随する「覚悟」が必要になります。

これが業務アプリを自作した時に見落としがちな「罠」です。導入して1年後、iOSのメジャーバージョンアップをしたら専用のアプリが動かなくなった…。これは今でもビックリするぐらいたくさん耳にする話です。
罠を避けるためにどうすればよいのか

答えは非常に簡単で、「iOS用の業務アプリを自作しない」ことです。

幸い、iOSが登場してから7年も経過しており、今は多くの業務用アプリが国内/海外を問わず存在しています。電子カタログ、グループウェア、POS、アンケートシステム、SFAや日報システム、業種に特化したソリューションもありますし、見つからないものはないと言っても過言ではありません。そういった既成のサービスから自社にピッタリはまるものをまず使ってみるところから始めるべきです。

今年も68日からアップルのWWDC(世界開発者会議)が開催される。ここでは次期OSがお披露目される。

既成品では、上述の「罠」のような環境の変化を気にすることはありません。環境進化への対応はメーカーが責任を負うからです。先の例で言えば、iOS 6で落ちる問題は先手を打ってメーカー側が対策を行っているはずです。また、iOS 56での動作確認もメーカーが事前に行っているはずです。iOSアプリはそのプロフェッショナルに任せてしまい、彼らが開発するアプリに単なる利用者として乗っかってしまうのがベストな選択肢です。

そうして運用を始めると、「何か」が必ず見えてきます。あれもしたい、これもしたい、ここが足りない、実はこんなアプリがあると良いのではなど、現場からの声が集まってきます。それをメーカーに伝えて対応してくれるなら継続利用すればいいですし、対応してくれないなら乗り換えればよいのです。

乗り換え先が見つからない、あるいはそもそも既成品に類似物がなく、自社専用アプリの具体的イメージが湧いてきた...、そこまできてようやく専用の業務アプリを自前開発するべき時となります。

ポリシーが、ルールが、業務の性質がウチは特別で…などなど、確かに妥協できない点もあるかもしれません。それでも、iOSに追随し続けることの大変さを知る者として、将来の困難を避けるために、まずは既成品を使うことをお勧めします。

しかし、どうしても開発することになってしまう場合はあります。その時は、SIerに委託するのであれば、その会社が既成品のメーカーと同程度に実績と開発力を持っているかどうか?の確認だけは最低限行うようにしてください。iOSアプリに関しては再委託をする、あるいは派遣を常駐させているだけのSIerには要注意です。
つくりたい欲求を抑えた者が勝ち組

安易な業務アプリ開発は悲劇しか生みません。環境(OS)をコントロールできないのは思った以上に大変なことなのです。これまで100を越えるアプリ開発に関わってきて、また形にはならなかった同数程度の相談を受けてきて、心の底から思うわけです。

ワークスタイルを変革するiPhoneiPadといったモバイルデバイスは、アプリを入れてこそ価値が最大化するもの。だからこそアプリをつくりたい衝動にかられるのは理解できます。しかし、冷静になんのためのモバイルデバイスかをよく考え、本格的に利活用の範囲を拡げようとした時に牙をむく「罠」を避けていただきたいと願うばかりです。

開発しないことにより、節約できたお金と時間を、現場の方々のために使ったほうが、よっぽど売上増と経費削減に寄与することもまた事実です。

執筆者

大石裕一氏/1975年大阪生まれ。大阪府立大学工学部数理工学科を首席で卒業後、1997年ソフト開発会社にエンジニアとして入社。2000年同社を退社した後、様々なIT系企業での経験を経て、2006年株式会社フィードテイラーを設立。同年、代表取締役に就任。2013SYNCNEL株式会社を設立した。労働の在り方についての独自の哲学が評判になり、講師としての活動も多い。


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